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診療の方針
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診療の方針

女性の一生に関わる不妊症、周産期、婦人科腫瘍、更年期、老年期の全ての領域について診療を行っています。

外来での診断にあたっては、熟練した担当医師による診察を基本とし、超音波断層法装置、腟拡大鏡や子宮鏡を用い、CO₂レーザー装置も子宮頸部や腟疾患の治療に使用しています。

入院後の治療では、腹腔鏡を用いた診断と手術を1986年からいち早く導入し、体外受精胚移植による不妊治療も1987年から行っています。2002年9月の新病棟のオープンに伴い、新生児集中治療施設(NICU)を併設する周産母子センターが稼働し、小児科との連携も図っています。

さらに、婦人科の悪性腫瘍に対しては手術、化学療法、放射線療法、免疫療法を総合的に駆使し、放射線科、外科や病理部との協力も得て対応を行っています。

尚、片渕秀隆教授は日本婦人科腫瘍専門医、がん治療認定医、日本癌治療学会臨床試験登録医で、大場　隆准教授は日本超音波医学会専門医の資格を持っています。

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臨床

本院の中央分娩部は1968年4月に全国の大学病院に先駆けて中央診療施設の一つとして創設されました。
その後ながらく産科と婦人科は別の病棟に位置しておりましたが、2010年に新病棟が完成したのに伴い、約40年ぶりに産科婦人科が同じフロアに位置することになりました。

婦人科は38床、産科/周産母子センターは産科 21床、MFICU 6床、NICU 12床を有し、当院小児科、発達小児科、小児外科と連携しながら運営しています。
2002年9月の周産母子センターの開設に伴い、母体搬送、新生児搬件数が年々増加しており、現在ではヘリコプター搬送を含め年間約130件の母体・新生児搬送に対応しています。
特に産科出血に対する子宮動脈塞栓術については当院の放射線科（現画像診断・治療科）との協力の下、1986年以来の実績があります。

2011年4月には熊本県より県内2施設目の総合周産期母子医療センターに指定されました。県下の中核的病院における搬送受け入れ担当者同士をPHSの専用回線で繋ぎ、受け入れ先決定までの時間短縮を図っています。

周産期医療ばかりでなく婦人科腫瘍の診療もまた大学病院にセンター化する傾向にあります。
婦人科における総手術件数はこの15年間で2倍に増加しており、婦人科悪性腫瘍に対する手術件数は、がんセンターを含めた全国の上位10施設の中に入っています。

病診連携、病病連携の必要性は周産期医療で注目されがちですが、がんの治療においてもこの問題は重要です。
熊本県では47都道府県のトップを切って県内統一の地域連携クリティカルパスである「私のカルテ」を完成させ、2011年4月より婦人科がんもこの中に組み込まれています。

産科

周産期医療（妊娠・分娩、合併症妊娠の管理）、および生殖医療（不妊症における人工授精・体外受精胚移植・顕微授精）の領域について診療を行っています。
同じく女性を診療する部門である婦人科と密接に協力しつつ、女性に対する全人的診療ができるように努めています。

外来診療は熟達した専門医師による診療を基本とし、希望される方には女性医師外来を設けています。さらに臨床遺伝専門医による生殖医療カウンセリング開設しています（要予約）。

周産期医療に関しては、この度周産母子センターに新生児治療室（NICU）が6床から12床に増床され、2010年には6床の母体胎児集中治療管理室（MFICU）が新設されました。

併せて継続治療室（GCU）6床を有しており、より高いリスクの妊婦さんや新生児への対応を行うために、小児科、発達小児科、小児外科などと連携して、24時間体制でハイリスク新生児の管理を行っています。

不妊症診療に関しては、婦人科の診療スタッフ、不妊分野認定看護師、胚培養士でチームを組んで診療にあたっています。

不妊症に対する系統的診断および個別的な診療を行い、適応例に対しては人工授精、体外受精・胚移植、顕微授精といった生殖補助技術　(ART)を導入し、年間100周期ほどの胚移植を行っています。

また、腹腔鏡下手術は不妊症の診断・治療に不可欠の技術となっていますが、当科では1986年より腹腔鏡下手術を導入、婦人科良性疾患や異所性妊娠に対する外科的治療の第一選択として行っています。

婦人科

乳幼児期、思春期、性成熟期、更年期、老年期と女性のすべてのライフステージにおける婦人科臓器（外陰、腟、子宮頸部、子宮体部、卵巣、卵管、腹膜、胎盤）の腫瘍性疾患、不妊・内分泌疾患、婦人科領域の感染症、更年期・老年期の加齢に伴う疾患について、同じく女性を診療する部門である周産期診療と密接に協力しつつ、女性に対する全人的診療ができるように努めています。

外来診療は日本産科婦人科学会専門医が担当し、希望があれば女性の医師が担当します。
婦人科悪性腫瘍に対しては、手術、化学療法、放射線療法、化学放射線併用療法、免疫療法を総合的に駆使し放射線診断・治療科、外科や病理部の協力を得て対応しています。
患者様のQOLを第一に考え、特に骨盤リンパの節郭後に生じる下肢のむくみ（リンパ浮腫）に対して、リンパマッサージなどによる積極的な予防策を行い効果を上げています。
また、術後の補助化学療法では外来化学療法センターでの外来治療を積極的に取り入れています。さらに若年者においては将来妊娠・出産が可能であるように妊孕性の温存を考慮した治療を行っており、妊娠中に判明した婦人科疾患については周産期分野のスタッフと密接に協力しています。

不妊治療については、周産期の診療スタッフと共に、自然妊娠の可能性を最大限に向上させるよう系統的かつ個別化した診療を行っています。

また、火曜・木曜の午後には不妊看護認定看護師（本田万里子助産師）による不妊相談を無料で行っています（要予約）。
子宮内膜症の患者様に対しては、外科的治療の他にも、坐薬に加工した結果副作用の殆どないダナゾール局所療法を考案し良好な結果が得られています。

また、新規治療薬の開発のため臨床試験も進行中です。子宮腺筋症に対しては積極的な手術療法の導入と術後早期からの妊孕性向上策の導入により約半数の症例が妊娠に至っています。

抗アレルギー薬であるトラニラスト（リザベン）が月経困難症に有用であることを見出し特許を取得しました。ほてりやイライラといった卵巣機能低下に伴う更年期症状を有する患者様には、薬物療法のみならず、更年期カウンセラーの資格を持つ保健学科教員、千場直美助産師のよるカウンセリングを受けることもできます（要予約）。

最近では、月経異常や月経困難症を訴え思春期女性や未婚女性が来院され、女性医師外来が対応・経過観察し、QOLの改善が得られている例が増加しています。

また子宮頸がんの予防を目的としたHPVワクチン接種外来を毎週水曜日午後（13～16時）に行っております。前日までに予約が必要です（外来予約センター096-373-5973）。